ソウル研究所、「熱波被害の脆弱層を選別し対策が必要」

ソウル研究所の報告書は、熱波による被害が単に年齢や性別ではなく、家の換気状態やエアコンの使用の有無、健康状態が複合的に作用し、世帯ごとに異なると分析しました。その上で、単に高齢者や低所得層のみで脆弱層を区分するのではなく、こうした居住と健康条件が重複する世帯を見つけ、集中的に支援すべきだと強調しました。

海外の主要都市は熱波に対応するため、地域別の熱リスクと社会的脆弱性を併せて分析する指標や地図を導入し活用しています。米国疾病予防管理センター（CDC）は熱波健康指標を通じて熱波を健康リスクの観点から解釈し、米ニューヨーク市は熱波による死亡リスクが高い地域を把握するために熱波脆弱性指数を構築しました。

日本は湿度と輻射熱を総合して熱ストレスを客観的に示す湿球黒球温度指数を熱波防災基準として採用しました。フランス・パリ市は極端な熱波リスクに対処するため、脆弱市民データベースである「リフレックスシステム」を運用しています。