梅毒患者の急増は調査方法が変わっただけ

最近、梅毒患者が急増したと報道されたが、統計を作成する方法が変わっただけで、実際の患者が急増したわけではないという指摘が出た。疾病管理庁は当初、一部の標本監視機関でのみ報告を受ける標本監視体系で梅毒を管理していたが、2024年から全ての医療機関が報告する全数監視体系に転換した。報告対象も梅毒1期、2期、先天梅毒にとどまっていたのを、3期と早期潜伏梅毒まで拡大した。疾病管理庁は先月19日、「標本監視期間（2020～2023年）と2024年以降の報告件数は単純比較ができない」と指摘した。

既存の基準である1期、2期、先天梅毒のみで比較すると、2024年は1519件、2025年は1182件と集計された。これは同じ全数監視体系だった2019年（1753件）よりそれぞれ13.3%、32.6%少ない数値だ。

2024年の総発症件数2790件の内容を詳しく見ても事情は異なる。疾病管理庁が発刊した『2024年 梅毒疫学的特性』によると、人口10万人当たりの発症率は5.4人であり、そのうち実際の症状が現れていない早期潜伏梅毒が1220人（43.7%）で半分近くを占めた。報告対象に追加された早期潜伏梅毒が全体の数値を押し上げたことになる。

梅毒を海外から流入し拡散する病気とみる誤解もある。『2024年 梅毒疫学的特性』基準での海外感染は117人（4.2%）にとどまった。