中東戦争下、金価格下落への懸念広がる

中東発の戦争勃発後、経済が不安定な時期に価値が上がる安全資産と見なされる金価格が、予想に反して伸び悩み、下落する可能性があるとの懸念が広がっている。過去、戦争発生時には金は代表的な安全資産として値上がりする傾向を示してきたが、今回の「中東戦争」では、国際原油価格の急騰による物価上昇と金利引き上げへの懸念、さらにドル高が進んだことが複合的に作用し、金の投資魅力を低下させているとの分析が出ている。

昨年、国際金価格は1年で67％以上上昇し、過去最高値を記録したが、戦争勃発後、最高値から18％下落し、1オンス5,000ドルを再び超えられない状況にある。国際原油価格の上昇は物価負担を増大させ、政策金利の追加引き上げへの圧力を高めた。また、銀行預金の金利上昇により相対的に金の魅力が低下し、こうした要因が金価格を下押ししている。

戦争勃発後、現金確保のための利益確定心理も金価格下落に影響した。各国中央銀行が自国通貨の価値防衛のため、保有する金を売却したり、スワップ取引に活用したりする動きも金価格に影響を与えた。トルコ中央銀行は、リラ安防衛のため2024年3月の一ヶ月間で約60〜70トンの金を市場に放出し、価格下落を煽った。昨年から今年初めにかけて急騰した金価格が、戦争という大きな出来事を契機に利益確定売りが殺到したことも、調整局面の一因となった。

長期間にわたる金価格上昇ラリーによる過熱相場後、資金流出が価格調整を招いたとの分析もある。主要国中央銀行の金買い控えの隙をみて、ヘッジファンドなどの機関投資家が利益確定に動いたとの分析が出ている。

一方、市場では今後の金価格に対し楽観的な見方も出ている。休戦や終戦合意により、国際原油価格と物価が安定すれば、政策金利引き上げの見通しが後退し、金投資需要が増加するとの分析があった。戦争が長期化しても、伝統的な安全資産として金価格は一定水準を維持するという期待感も存在する。世界金協会（WGC）によると、2024年第1四半期、全世界の中央銀行や公的機関は、前四半期比17％増の244トンを純購入した。中国人民銀行は18ヶ月連続で金保有量を増やすなど、中央銀行の金投資選好傾向は強く、価格下落に対する心理的な下支えの役割を果たした。