李在明支持率回復のカギは中間層

李在明（イ・ジェミョン）大統領の支持率低下傾向はひとまず止まった。韓国社会世論研究所（KSOI）が30日に発表した定期調査では、国政評価は肯定38.5％、否定57.8％で、2週間前（肯定35.9％、否定59.4％）より小幅に反発した。ただし調査数値を性向別に見ると、支持率を引き下げた主体は別にいた。

問題はむしろ水準ではなく下落幅だ。韓国ギャラップの調査では、李在明大統領の支持率は5月の肯定63％、否定28％から9月には肯定38％、否定53％に低下した。下落は特定の地域や年齢層に限られず、保守・中道・進歩のすべての政治性向で同時に現れた。数値を性向別に見ると、離反の主体が明確になる。中間層の評価は5月の肯定64％、否定26％から9月には肯定37％、否定53％と逆転した。進歩層も肯定91％から62％に低下したが、全体数値の下落に最も大きな影響を与えたのは中間層の支持離反だった。

こうした診断は客観的分析からも確認される。韓圭燮（ハン・ギュソプ）ソウル大学言論情報学部教授は、李大統領の就任初期から9月22日までに中央選挙世論調査審議委員会に登録された支持率調査545件を分析し、10月1日付の中央日報に寄稿した。韓教授は、任期初期にあたる2025年7月1日の時点で、進歩層の約33％（79.2％→53.4％）、中間層の約40％（65.9％→39.5％）が支持から不支持へと転じ、「支持率下落の原因は中間層の離反が大きかった」と分析した。

韓国ギャラップは秋夕（チュソク）連休のため調査を発表しなかった。次回の調査結果は10月9日に発表される。

李大統領と共に民主党は、支持率回復の方向をコア支持層と中間層のどちらに置くべきかという課題に直面した。政治における「家兎・山兎」論争は古くからの命題だ。党内予備選では家兎を、全国選挙では山兎を獲らなければ勝利できないというのが定説だが、政治家と政党を取り巻く環境や選挙の地形、民心の流れによって答えは変わってきた。

李大統領の支持率が中間層の離反を取り戻せるかどうかは、次回の調査結果で確認できる。