テラファブ合流説の中、サムスン電子がTSMCと一線を画した

マスク氏の「テラファブ」にTSMCが合流する可能性があるとの観測が浮上した。イーロン・マスク・テスラ最高経営責任者（CEO）が構想中の超大型自社半導体生産拠点「テラファブ（Terafab）」に、台湾TSMCが合流する可能性があるという。合流説の出発点は、今月3日（現地時間）にマスク氏がXに「単に協議中だが、有意な結果が生まれるかもしれない」と投稿したことだ。6日、グローブ・アンド・メールなど外信は、テスラが資本と数量を提供し、TSMCが工場運営と工程技術を総括する方式が投資銀行（IB）業界を中心に取り沙汰されていると報じた。

業界の反応は否定的だ。TSMCは3ナノメートル（nm）や2ナノメートルなど先端プロセスの生産能力がすでに数年分完売の状態だ。自社の生産量を消化するのも精一杯のメーカーが、マスク氏の工場に人員と技術を派遣して運営を請け負う動機がないという分析だ。

技術流出の懸念も障害として指摘されている。テスラは、2009年から電池を共同開発してきた日本のパナソニックと2016年に米ネバダ州にギガファクトリーを合弁して製造技術を吸収した後、独自規格の「4680電池」の内製化を宣言し、発注量を大幅に減らした前例がある。これを根拠に、半導体メーカーが数百段階の極秘工程レシピ（PDK）や歩留まりのノウハウを提供する可能性は低いという指摘が出ている。

TSMCの経営哲学も合弁説と食い違う。TSMCは創業以来、「顧客と競争しない」という鉄則を守ってきた。テラファブの運営を直接請け負うことは、この原則に正面から反するという指摘が出ている。