米国の若年層、大学卒でないと大腸がん死亡リスク上昇

経済的・社会的指標とされる大学教育の有無と健康との関連性が注目されている。特に50歳未満の若年成人で、4年制大学の学位を持たない場合、大腸がんで死亡するリスクがより高いという研究結果が出た。これは、過去30年間にわたり当該層で大腸がん死亡率が着実に増加してきた傾向と重なり、健康格差問題への懸念を高めている。

米国がん学会の研究チームは、1994年から2023年までに25歳から49歳の若年成人で大腸がんで死亡した10万1000人のデータを分析した。参加者の教育水準は、12年以下（高校卒業以下）、13～15年、16年以上（4年制大学学士号以上）に分類した。

研究結果、4年制大学学士号以上所持者の大腸がん死亡率は10万人あたり2.7人で変動がなかった。一方、高校卒業以下の学力所持者の死亡率は10万人あたり4人から5.2人に増加した。

研究チームは、教育水準による死亡率の違いは、医療へのアクセス、生活習慣、早期診断の遅れなど、複合的な要因が作用した結果だと分析した。学歴は、人生における様々な社会経済的指標を間接的に示す指標である。

研究を主導したアフメディン・ジェマル博士は、若年成人の大腸がんに対する一般の認識向上と検診受診を呼びかけた。博士は、数日間続く排便習慣の変化や意図しない体重減少などがあった場合、大腸がんを疑うことができると説明した。

この研究結果は、「JAMA Oncology（ジャマ・オーンコロジー）」の最新号に掲載された。