全固体電池の普及は2030年代半ばの見通し
全固体電池が電気自動車市場で競争力を確保するのは2030年代半ばになる見通しだ。25日、海外報道や調査機関の見通しを総合すると、このような結論が出された。全固体電池は、現在電気自動車などに広く使われている電池の液体成分を固体に置き換えたもので、安全性や充電速度、寿命などの面で有利だが、製造が難しくコストも高いため、商用化が遅れている。
技術的障壁とコスト負担がネックとなっている。全固体電池は過去10年以上、「数年以内に商用化される技術」と評価されてきたが、実際の量産に向けては解決すべき課題がまだ多く残っていると伝えられた。充電時に発生する結晶が固体電解質材料を損傷し、電池内部の短絡や火災のリスクを高める可能性がある点が、代表的な課題として挙げられている。量産過程では湿度などの変数を厳格に管理する必要があるほか、銀をはじめとする高価な材料が使用される点も、従来の電池に比べて生産が難しい要因とされる。
国際エネルギー機関（IEA）は今年5月に発行した2026年世界電気自動車展望報告書で、全固体電池は2030年代前半までプレミアム市場でのみ限定的に使用されると予測した。市場調査会社ファストマーケットは7月の報告書で、全固体電池の価格競争力が市場成長の核心的課題だと診断した。
サムスンSDIは京畿道水原研究所に全固体電池専用の生産ラインを構築してサンプルを生産しており、早ければ来年（2027年）下半期の量産を目標にしている。トヨタは2010年から全固体電池の研究を続けており、中国CATLは2024年に全固体技術研究プログラムに26億ドルを投資するなど、主要企業による開発競争が続いている。
商用化が遅れるとの見通しが出る中、サムスンSDIの量産目標が実際に達成されるのか、目標の量産時期が見通しより前倒しとなるのかは、今後の結果によって確認される見通しで、注目される。
