異常気候、心臓発作・脳卒中のリスクを高める

熱波や寒波のような予測困難な気候変動が、心臓発作や脳卒中の発症リスクを高める可能性があるとの研究結果が出た。今回の研究は先週、欧州予防心臓病学会（EAPC）の学術大会で発表されたもので、2011年から2020年までの10年間、ポーランド東部地域の住民800万人以上の健康データを分析した。その結果、この期間中に57万3千件以上の心臓発作や脳卒中といった主要な心血管・脳血管疾患が発生したことが分かった。研究を主導したビャウィストク医科大学のルカシュ・クズマ教授は、気候変動による異常気候現象は深刻だが、特に温帯気候地域での関連研究はまだ不足していると指摘した。

熱波と寒波は、身体に異なる影響を及ぼした。熱波が発生した当日、主要な心血管・脳血管疾患の発生率は7.5%急増し、心血管疾患による死亡率は9.5%上昇した。一方、寒波の場合は、寒さにさらされた後、数日かけて主要な心血管・脳血管疾患のリスクが4%から5.9%の間で上昇することが示された。

大気汚染は、異常気象による心血管・脳血管疾患のリスクをさらに増幅させた。10年間で、全心血管疾患による死亡の約13%が大気汚染に起因すると分析され、これは71,000年以上の寿命損失に相当する。同研究チームのアンナ・クラシュ博士は、「大気汚染は主要な心血管疾患のリスク因子として認められているにもかかわらず、依然として過小評価されている」と述べた。

従来の医学的通念とは異なり、低リスク群と分類されていた集団でも、心血管・脳血管疾患の発症リスクが高いことが明らかになった。女性の心血管・脳血管疾患の発症リスクは男性よりも5%高く、65歳未満の人口では65歳以上よりもリスクが9%高く現れた。クラシュ博士は、「今回の結果は、どの集団が最も脆弱かという既存のリスク因子パラダイムに疑問を投げかける」と語った。

クズマ教授は、今後、光や騒音公害の影響についても追加で研究し、環境要因を心血管疾患リスク予測アルゴリズムに統合する方法を開発する計画だと明らかにした。