スマートフォン普及、若年層の出生率低下との関連性が指摘される

スマートフォンの普及と若年層の出生率低下との関連性を分析した結果が発表されました。対面での出会いや交流が減少したことが主な原因として挙げられています。

米ミドルベリー大学と全米経済研究所（NBER）の共同研究チームは、2007年を境に米国の出生率に大きな転換点が生じたと見ています。これはスマートフォンの、特にiPhoneが登場した時期と一致します。その後、米国の一般出生率は2007年にピークを迎えた後、20％以上減少し、低迷する傾向が続いています。研究チームは、初期のiPhone利用率が高かった地域で、出生率の低下幅がより大きかったと分析しました。15～19歳の出生率は、スマートフォンの普及率が高い地域で26％減少した一方、普及率が低い地域では14％の減少にとどまりました。研究チームは、初期のスマートフォン普及が2007～2011年の米国一般出生率減少分の33～52％を説明できると推定しています。

ケイトリン・マイヤーズ教授は、スマートフォンが出生率低下の「主要因」であると強調し、画面を見ている時間が増加し、対面でのコミュニケーション時間が減少する傾向が見られたと説明しました。

一方、一部の研究者は、住宅費の上昇、育児費用の負担、労働市場の変化など、様々な社会・経済的要因が複合的に作用したと分析しています。