9月29日 証市レポート:ナスダック0.92%下落
ニューヨーク市場がもみ合いとなる中、マイクロソフトやオラクルなど主要テクノロジー株は横ばい圏で明暗を分けた。
28日(現地時間)、ナスダック総合指数は前日比0.92%下落した。連合ニュースによると、米10年国債利回りが2007年以来の高水準に急上昇し、米・イラン協議の不確実性の中で国際原油価格まで不安定な動きとなったことから、指数の下押し圧力が強まった。ダウ工業株30種平均は0.67%、S&P500指数は0.77%それぞれ下落した。ただし、個別テクノロジー株は指数の下落とは無関係に、わずかな乖離の範囲で値動きを繰り返した。
時価総額上位テック株、まちまちの横ばい
| 銘柄 | 現在値 | 変動率 | 時価総額 | PER | EPS成長率 |
|---|---|---|---|---|---|
| エヌビディア | 225.07 | +0.00% | 5.43兆 | 28.5 | 6599.3% |
| アップル | 341.07 | +0.02% | 4.98兆 | 39.1 | 2258.6% |
| アルファベット(GOOGL) | 343.92 | +0.00% | 4.21兆 | 17.3 | 3419.4% |
| マイクロソフト | 516.17 | +0.04% | 3.83兆 | 28.7 | 3138.7% |
| アマゾン | 249.67 | +0.00% | 2.69兆 | 20.1 | 2879.9% |
| TSMC | 450.61 | -0.00% | 2.34兆 | 33.6 | 4430.2% |
| メタ | 751.66 | -0.03% | 1.91兆 | 28.3 | -256.0% |
| オラクル | 137.10 | -0.02% | 0.41兆 | 21.5 | - |
マイクロソフトは前日の497.93から516.17へ上昇して取引を終え、時価総額3.83兆ドルを維持した。PER28.7倍、EPS成長率3138.7%を記録している。オラクルは逆の動きだった。前日の139.54から137.10へ小幅に下げ、PER21.5倍台で取引された。アップルは0.02%上昇の341.07ドル、アマゾンは249.67ドルで横ばいを保った。指数が1%近く下落したことを考慮すれば、個別大型テック株の防御力は相当な水準と解釈される。
急落したメタ・テスラ、揺れる半導体
弱含んだ銘柄の特徴は明確だ。メタは751.66ドルへ0.03%下落し、EPS成長率が-256.0%とマイナスに転じた。テスラも372.11ドルへ下落したが、PER344.5倍、EPS成長率-4709.0%という数値はそのまま重荷だ。株価が実績を大きく上回った状態で、利益が裏付けられない構造だ。
半導体セクターには別の悪材料も重なった。資料写真・ロイター・連合ニュースの報道によると、オープンAIが安全性点検のため最先端AIモデルのテストを一時停止したことで、メモリー半導体株が急落した。AI需要の最前線にいるオープンAIのテスト停止は、直ちに半導体受注縮小の懸念につながりかねない。TSMCは450.61ドルで横ばいを維持したものの、インテルは123.00ドルへ下げて取引を終えた。インテルはPERが集計されないほど利益基盤が脆弱な状態だ。
高PER対低PER、投資への示唆
バリュエーション格差がキーワードだ。アルファベットはPER17.3倍で、時価総額4兆ドル超の大型テック株の中で最も低い水準にあり、EPS成長率3419.4%を記録している。一方、ブロードコムはPER45.1倍、パランティアは160.7倍、AMDは161.3倍まで急上昇した。成長期待がすでに株価にかなり織り込まれた形だ。エヌビディアもEPS成長率6599.3%という爆発的な実績にもかかわらずPER28.5倍台を維持しており、成長株の中では比較的利益が株価に追いついた部類だ。
金融株と伝統株の対比も目を引く。JPモルガンはPER14.7倍、バークシャー・ハサウェイは12.7倍で割安圏にある。エクソンモービルは原油価格急騰にもかかわらず-0.01%下落し、EPS成長率-1454.1%の不振を露呈した。原油価格上昇が製油株に常に追い風となるわけではないことの証左だ。
展望:金利・原油価格が足かせ、決算が正念場
短期的には米長期金利と国際原油価格が市場の足かせとなるだろう。国内株式市場も同じ流れの影響圏にあり、アジア経済はコスピの弱含み見通しと半導体株の変動拡大を予測した。ただし、個別銘柄の次元では、10月の決算発表シーズンが分水嶺となる見通しだ。横ばいに留まったマイクロソフトとオラクルの次の方向性も、クラウド・AI関連の決算数値が決めることになる。急上昇したEPS成長率は高いベース効果により持続不可能な数値である点も考慮する必要がある。結局、市場が次に注目するのは成長率の大きさではなく、その持続可能性だ。
