企業業績を背景に、市場回復への期待感が高まる

中東地域の緊張緩和にもかかわらず、市場は依然として不安定な動きを見せる可能性があります。しかし、投資家は短期的なニュースよりも、企業自体の業績、すなわち「ファンダメンタルズ（基礎体力）」により注目しています。実際に、第1四半期の米国企業の利益は着実に増加しており、特にテクノロジー株の成長が市場を牽引しました。為替、金利、原油価格といった経済指標も安定を見せ始めており、市場は不確実性よりも企業の確実な業績に敏感に反応する傾向にあります。

こうした状況下では、株式60%、債券40%を基本としつつ、市場の変化に応じてグロース株の比率を高め、安定した収益をもたらすインカム・代替資産を追加するなど、柔軟な資産配分戦略が重要になっています。株式資産内では、AI投資の拡大とともに、高い需要と収益性を維持する半導体をはじめとするAIインフラ関連企業を中心に、玉石混交の中から優良企業を見極める作業が進められます。ヘルスケアや防衛産業も、成長と安定のバランス確保という観点から注目されています。地域別では、グローバルサプライチェーン再編の核心軸として浮上し、企業利益の増加が際立つインドを含む新興国の一部比率を維持する戦略が有効です。債券資産は、金利の方向性よりも水準に応じた柔軟な対応と、月次配当ETFなどを活用してポートフォリオの安定性と下方硬直性を高めることに注力します。

市場は、過去の低金利時代とは異なる局面を迎えています。3～4％台の中間金利がニューノーマルとなり、ボラティリティ（変動性）は高い水準で固定化する様相を呈しています。こうした「中金利・高ボラティリティ」環境においては、柔軟性の導入が不可欠です。株式におけるテクノロジー株への投資も、この文脈でアプローチする必要があります。エヌビディア社主導の半導体設計から始まった投資サイクルは、現在、メモリ半導体、電力網、通信インフラなどへと拡大しています。これは、新たなテーマの登場というよりも、既存の成長におけるボトルネックを解消する過程で現れる必然的な拡大です。AI演算需要の急増は、電力網投資とインフラ拡張を加速させます。最近では、「フィジカルAI」と呼ばれるロボティクス分野も新たな成長軸として浮上しています。これは、AIがソフトウェアを超え、実際の産業現場や物理的空間に適用され始めたことを意味し、製造自動化、物流、サービス分野全般で生産性向上を牽引する初期段階に入ったことを示唆しています。技術の進歩は、単一テーマではなくインフラや応用産業まで連なる多層的な構造へと拡大しており、構造的観点からは、テクノロジー株内のバリューチェーン全体に視野を広げることが必要です。

地政学的リスクが常態化した環境では、ポートフォリオの緩衝材を構築することも戦略的です。中東や東欧の緊張は、緩和と再燃を繰り返し、サプライチェーンの不安定化やインフレ懸念を高める要因となり得ます。これに備えるため、金やデジタル資産といった代替資産を通じてボラティリティを分散するアプローチが有効です。これは、リスク回避目的ではなく、伝統的な資産とは異なる値動きをする資産を活用して、ポートフォリオ全体をより強固にすることを目的としています。ボラティリティが高まった市場では、特定の資産から解決策を見出すのではなく、変化に素早く適応する構造を作ることがより重要になります。多様な資産を積極的に活用する動的な資産配分は、単なる機械的な調整ではなく、適応のプロセスそのものを意味し、現在の市場環境で成果の差を生み出す核心要素となります。